ネットでの情報ではイスラエルの報復がありそうですね。
もっともイスラエルはやられたらやり返す倍返し以上の国ですから。
ターゲットは核施設か原油関連の施設か軍事施設なのか?
株式市場への悪影響は
軍事施設→核施設→原油関連の施設の順に悪くなるような気がします。
救いなのは米国が加担しないと宣言したこと。
1973年のオイルショック時は
1973年10月16日から17日にかけて、第四次中東戦争が勃発して
石油輸出国機構(OPEC)は原油価格の引き上げと減産を発表しました。
その後、イスラエル支持国に対する石油禁輸を相次いで決定しました。
ペルシャ系のイランですので、
アラブ民族では無い点で不透明な感じはしますが、
OPECが原油価格の引き上げや原産につながる動きは回避できそうです。
また
BRICSの動きをにらみ、ドルの基軸通貨を死守したい米国からすると
重要なのではないでしょうか?
ある意味、世界経済に大きな影響を持つ原油というエネルギー。
資源がない日本にとって水素社会の実現が望ましいのですが
そこに至るまでは既得権益との闘いもあるのではないでしょう。
別に原油価格が暴騰しなければ、ただの地域紛争で
極論を言えば原油が必要なければ
中東の問題は株式市場にとって影響がでるようなことでは
なくなりますが
という関係性が無くならない限り
水素社会の実現は難しいのかもしれませんし
戦争もなくならいのかもしれない。
古くはテスラとエジソンもあります。
悲しいですね。